ご自身の生活の環境の変化により、新しく家を買い替えたいと考えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

しかし家を買い替える際には「どのような手続きがあるのか分からない」「住宅ローンが残っているけれど買い替えることは可能なのだろうか」などの不安があると思います。

そこで今回は家を買い替える際の手順や買い替えの際のローンへの対応など、家を買い替える際の基礎知識をご紹介します。

 

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家を買い替えする時の流れ

まずは、家を買い替える際の流れを確認しておきましょう。

【関連記事】不動産売却の流れと売却をスムーズに行うための5つの秘訣

家を売却する手順

STEP:1 不動産会社に査定依頼をする
STEP:2 売却を依頼する不動産会社を選ぶ
STEP:3 購入希望者との交渉
STEP:4 売買契約の締結
STEP:5 物件の引き渡し

①不動産会社に査定依頼をする

まずはご自身の所有する家の査定を依頼しましょう。査定には机上査定と一括査定があり、机上査定の方が正確に査定額を算定することができます。

【関連記事】不動産売却を行う際の査定方法の流れと手順|一括査定との違いとは

②売却を依頼する不動産会社を選ぶ

売却を依頼する不動産会社を選びましょう。売却の依頼する際には必ず不動産会社と「媒介契約」を結びます。

媒介契約には「一般媒介契約」「専任媒介契約」「専属専任媒介契約」の3種類がありそれぞれに特徴があります。物件の状況によりますが、「専任媒介契約」で契約することをおすすめします。

【関連記事】専任媒介契約とは|その他の媒介契約との違いと解約の注意点

③購入希望者との交渉

不動産会社が広告などを利用して販売活動を行ってくれます。そして購入希望者が見つかったら以下の内容について購入希望者と交渉を行いましょう。

  • 引き渡し日
  • 売却価格
  • 支払い方法

④売買契約の締結

売買契約が成立したら、契約書を作成します。この時には買主から手付金が支払われます。手付金の金額に関して基準はありませんが、売却額の10%~20%となることが一般的なようです。

⑤物件の引き渡し

事前に交渉した引き渡し日に、物件を引き渡します。この時買主へ所有権を移転するために法務局で登記手続きを行います。

また家に抵当権(住宅ローンを借りる際の担保)が設定されている場合には抵当権抹消手続きを行います。

参考:法務局|不動産登記の申請書様式について

家を購入する手順

次に家を購入する手順を確認しましょう。

STEP:1 購入申し込み
STEP:2 住宅ローンの事前審査
STEP:3 重要事項説明と契約書の確認
STEP:4 契約
STEP:5 住宅ローン申し込み
STEP:6 決済を行う
STEP:7 引き渡し・入居

①購入申し込み

事前に予算や物件見学などを行い購入したい物件が決まったら不動産会社にて購入申し込みを行いましょう。

②住宅ローンの事前審査

新しい家を、住宅ローンを組んで購入する場合には、購入申し込みと同時に金融機関で住宅ローンの事前審査を受けることが一般的です。

③重要事項説明と契約書の確認

契約を行う前に、買う新しい家の契約内容を事前に確認しておくことが良いでしょう。契約日前に「重要事項説明書」などをもらって契約内容に認識間違いがないか確認を行いましょう。

④契約

正式に購入の契約を行います。

⑤住宅ローン申し込み

契約を行ったら住宅ローンの申し込みを行います。金融機関による本審査の後に正式なローン契約を結ぶことになります。

⑥決済を行う

不動産会社に対して購入価格の決済を行います。借入したお金が銀行からあなたに支払われることを「住宅ローン実行」と言いますが、住宅ローン実行がなされるのは物件の決済直前が一般的となっています。また銀行から直接不動産会社に振り込んでもらうこともできます。

⑦引き渡し・入居

決済の後に新しい家の引き渡し・入居となります。この時司法書士により、新築の場合は所有権保存登記、中古物件の場合は不動産の所有権移転登記が行われます。

買い替えの際の順番|売却が先か購入が先か

家を買い替える際には、売却と購入を同時に行うことはできません。売却か購入か、どちらかを先に行わなければなりません。

では、売却と購入の順番が変わることによりどのような違いがあるのでしょうか。ここでは、それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。

先に売却、後に購入した場合のメリット・デメリット

先に売却を行う場合のメリット・デメリットは以下の一覧の通りです。

表:先に売却した際のメリット・デメリット

メリット デメリット
・売却金額が分かり、購入資金も明確になり資金契約が立てやすい
・売り急ぐ必要が無いので、価格交渉が有利に進む可能性がある
・住宅ローンを完済することができれば、次の住宅ローンが組みやすい
・自宅を引き渡すまでに買い替え先を
・物件の引き渡しと新しい家の入居までに期間が空く場合、賃貸などで一定期間住む必要がある

現状の家を売却するには抵当権(住宅ローンの担保)を外す必要があり、抵当権を外すには住宅ローンを完済しておく必要があります。

そのため売却資金を住宅ローンの完済にあてたい場合や新しい家の購入資金に利用したい場合には、先に売却を行っておくことが良いでしょう。

先に購入、後に売却した場合のメリット・デメリット

先に購入を行う場合のメリット・デメリットは以下の一覧の通りです。

表:先に購入した際のメリット・デメリット

メリット デメリット
・住宅の引き渡し時期を気にせず、新しい家をじっくり探すことができる
・新築でまだ完成していない家を買う場合には購入後売却を行ってもスケジュールに余裕がある
・売却費用をローンの完済などにあてることが出来ない
・新しい家への入居までに売却を完了しなければならず、売却価格を下げなければならない可能性もある
・購入までに売却することが出来なければ、二重で住宅ローンを支払わなければならない

住宅ローンを既に完済している場合や希望に合った家をじっくり探したい時であれば先に購入することがおすすめです。

購入すればすぐに住めるので仮住まいをする必要が無くなり、それに伴う引っ越しなどの追加費用なども無くなります。

おすすめのタイミング

売却、購入どちらを先に行ったとしてもそれぞれにメリット・デメリットがあります。そして実際には、売却と購入どちらも同時並行的に進めている方が多いと思います。

その際には、「売却決定」と「購入物件申込み」のタイミングを合わせることをおすすめします。

そうすることにより、売却額が思ったよりも低かったために新居の購入を諦めたり、無理なローンを組んだりすることを避けることができます。

買い替え特約とは

物件を購入する際には、「買い替え特約」を付けることもできます。買い替え特約とは、自宅を○万円以上で売却できなかった場合に契約を白紙にすることが出来る特約です。

これを利用することで自宅が予想より低い金額で売却せざるを得なかった場合に、新居の住宅ローンを無理な返済条件で組む必要が無くなります。

つなぎ融資を利用することもできる

つなぎ融資とは、新しい家の購入資金と古い家の売却資金がずれる場合に、新しい家の購入資金のために古い家が売れるまでの間の短期的に融資を受けることを言います。

つなぎ融資が必要なケースは以下のような場合です。

・新しい家の購入資金に古い家の売却代金が必要である場合

・買い替えのタイミングで新しい家の購入が先になり、古い家の売却が間に合わない場合

つなぎ融資を受ける際の注意点としては、多くの場合不動産会社との買取保証制度とセットになっていることです。

個人の買主が現れない場合不動産会社が購入することになりますが、その場合市場価格の7割程度で売却することになります。

買い替え時のローンの対応

家を売却する際には、自宅の抵当権(住宅ローンの担保)を外す必要があります。そして抵当権を外すには住宅ローンを完済しておく必要があります。

では、売却時に自宅の住宅ローンが残っている場合にはどのような対応を取ればよいのでしょうか。

ここでは売却価格が住宅ローンの残債より多いか少ないかの場合別にそれぞれの対応を記載したいと思います。

売却価額が住宅ローン残高よりも多い場合

売却価格が住宅ローン残債を上回った場合には、売却額で住宅ローンを完済することが出来ます。売却額によっては買い替えに必要な諸費用や新しい家の購入資金にも充てることが出来ます。

売却価額が住宅ローン残債よりも少ない場合

問題となるのは、売却価格が住宅ローンの残債よりも少ない場合です。売却額を全て住宅ローンの返済に充てても住宅ローンが残ってしまうことになります。

残った残債部分については預貯金などの自己資金から支払うようにしなければなりません。

住宅ローン残債を自己資金で補えない場合

住宅ローンの残債が売却額で補えない場合には、買い替えローンを利用すると良いでしょう。

買い替えローンとは新しく買い替えをする家の住宅ローンに売却した古い家の住宅ローンの残債も加えてローンを組むことを言います。

ただし買い替えローンには以下のようなメリット・デメリットがありますので注意してください。

メリット

デメリット
・住宅ローンを完済しなくても家を売却できる ・通常の住宅ローンと同様限度額があり、場合により購入できる新居物件が制限される
・売却と購入の決済を同時に行う必要がありタイミングを取らなければならない
・既存の住宅ローンが残債として上乗せされるため、今より毎月のローン返済額が高くなる可能性がある

家の買い替えで発生する税金

最後に家の買い替えで発生する税金について紹介しておきます。

不動産取得税

不動産取得税とは、不動産を取得した際にかかる税金です。必要な税額は以下の通りです。

土地・家屋(住宅) 取得した不動産の価格×3%
家屋(非住宅) 取得した不動産の価格×4%

ただし、不動産の価格とは、実際の購入価格や建築工事費のことではなく、総務大臣が定めた固定資産評価基準により決定られる価格です。

不動産所得は、都税事務所・支庁から送付する納税通知書により納付期限までに納めるようにします。金融機関や郵便局の他、指定のコンビニ等でも支払うことが出来ます。

譲渡所得税

もし家を売却した時に譲渡所得が出た場合には譲渡所得に応じて税金を納めなければなりません。

詳しい内容は「不動産売却の税金の計算方法と控除を受けるための必要な知識」を確認して下さい。

まとめ

家の買い替えを行う際に最も重要なことはきちんとした資金計画を持つことです。そのためにはご自身の住宅ローンの残債の確認や売却額の査定、売却時にかかる費用などについて正確に計算しておくようにしましょう。

参考記事:不動産売却にかかる費用の一覧と費用を安く抑えるための3つの方法

この記事が家の買い替えを考えている方に少しでもお役に立つことが出来れば幸いです。

 

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不動産を売却する際は、不動産会社に仲介を依頼するのが一般的です。しかし、不動産会社ならどこでもいいわけではありません。あなたの不動産を得意とする会社に依頼することが大切です。

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ただし、買い手が付かないような過剰に高い金額になっていないか、注意も必要です。高額査定はうれしいものですが、それに加えて納得のいく根拠を示してくれる不動産会社を見分けることが重要です。

このように、一括査定サイトを使うことで、個別に不動産会社に連絡するよりも格段に効率よく依頼できるうえ、各社の比較を通じて、自分に合った不動産会社が見つけやすくなるのです。

よくある疑問

Q.まだ売却時期が決まっていないが、査定してもらえる?
A.査定してもらえます。査定結果を見てから、売却時期の検討を始めても問題ありません。

Q.住宅ローン完済前だが、売却できる?
A.売却できます。ただし、売却の完了時に住宅ローンの残額を一括返済することが条件になります。そのため、まずは査定を受けて住宅ローンの完済が可能かどうかを確かめましょう。

おすすめの一括査定サイトはこの5つ|組み合わせ例も紹介

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そのなかでも、特におすすめなのは以下の5サイトです。

サイト名 長所/弱点 提携不動産会社 対応エリア 利用者数
運営開始年
【おすすめ度】
★★★★★

すまいValue

公式サイトへ
【長所】
・超大手6社のみの参加で安心感抜群
・最大手3社に一括査定が依頼できる唯一のサイト

【弱点】
・人口が少ない地域は未対応の可能性あり
6社
・三井不動産リアルティ
・住友不動産販売
・東急リバブル
・野村不動産アーバンネット
・三菱地所ハウスネット
・小田急不動産
全国
※一部未対応
年間成約件数11万件以上
/2016年
 
【おすすめ度】
★★★★★

おうちダイレクト

公式サイトへ
【長所】
・月間訪問者数約1,100万人の「Yahoo!不動産」への掲載で強力な広告力
・売却エージェント制に特色があるSRE不動産(旧ソニー不動産)に唯一、一括査定依頼可能

【弱点】
・人口が少ない地域は未対応の可能性あり
・SRE不動産
 (旧ソニー不動産)
・大京穴吹不動産
・大成有楽不動産販売
・ロイヤルハウジング
・ポラスグループ
・東宝ハウスグループ
・オークラヤ住宅
・CENTURY 21
・大阪宅建協会
・京急不動産
ほか
全国
※一部未対応
データなし
/2015年
 
【おすすめ度】
★★★★★

イエイ

公式サイトへ
【長所】
・「イエローカード制」で悪徳業者を徹底排除
・「お断り代行サービス」など各種サポート体制が充実

【弱点】
・大手で参加していない会社がある
約1,000社 全国 400万人以上
/2007年
 
【おすすめ度】
★★★★☆

イエウール

公式サイトへ
【長所】
・利用者数1,000万人以上は業界No.1
・参加不動産会社数は約1,600社でこちらも業界屈指

【弱点】
・運営歴が浅く、サポートはやや少なめ
約1,600社 全国 1,000万人以上
/2014年
 
【おすすめ度】
★★★★☆

リビンマッチ

公式サイトへ
【長所】
・希望地域が対応外の場合、スタッフが査定してくれる会社を探してくれる

【弱点】
・大手で参加していない会社がある
約1,400社 全国 約440万人
/2014年
 

さらに、ご自身の住まいに合わせて、一括査定サイトを組み合わせて利用するのが上手な使い方です。

1つの一括査定サイトで依頼できる不動産会社の数は限られているので、あなたにとって最適な会社がそこだけで見つかるとは限りません。複数の一括査定サイトを組み合わせて使えば、より多くの不動産会社を比較できるようになるので、自分に合った会社が見つかる可能性が高まるでしょう。

以下でおすすめの組み合わせ例をご紹介していますので、参考にしてください。

3大都市圏・札幌市・福岡市 それ以外の地域
すまいValue
公式サイトへ

おうちダイレクト
公式サイトへ

イエイ
公式サイトへ
イエイ
公式サイトへ

イエウール
公式サイトへ

リビンマッチ
公式サイトへ
ポイント ポイント
大都市は大手のカバー率が高いので、「すまいValue」はぜひ利用したいところ。加えて「おうちダイレクト」と「イエイ」で中堅から地場の実力派も候補に入れる。 1つのサイトで候補に挙がる社数が少ない可能性があるため、提携社数の多い3サイトを組み合わせて選択肢を広げるのがポイント。

各サイトの特徴は以下の通りです。

すまいValue

おすすめ度
           

国内の不動産流通4割を占める超大手6社が直営する一括査定サイト

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  • 運営歴が長い
  • 大手に強い
  • 地元密着に強い
こんな人におすすめ
  1. ネームバリューのある不動産会社に仲介依頼したい
  2. 売却対象の物件が人口の多い都市にある
  3. スピーディーかつ確実に売却を実現したい

査定依頼数は累計18万件以上、2018年度の仲介成約件数は11万件以上。
6社合わせて約870の店舗で全国の査定・仲介依頼に幅広く対応。
宅地建物取引士の保有率は96%を越え、安心・安全な取引を実現。

利用者数 年間成約件数11万件以上 運営開始年 2016年
提携不動産会社 6社 ※最大手のみ
最大同時査定依頼 6社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三菱地所ハウスネット、小田急不動産

おうちダイレクト

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Yahoo!とソニーグループが共同運営する一括査定サイト

  • 提携1,000社以上
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  • 地元密着に強い
こんな人におすすめ
  1. 3大都市圏で不動産売却を検討中
  2. Yahoo!不動産で幅広く宣伝してみたい
  3. 大手から中堅・地場まで幅広く査定してほしい

月間訪問者数約1,100万人のYahoo!不動産に物件情報を掲載可能。
Yahoo!JAPAN自体の月間ページビューは約155億にも上り、
多くの買い手に情報が届く強力な広告力を誇ります。

利用者数 データなし 運営開始年 2015年
提携不動産会社 SRE不動産(旧ソニー不動産)、大京穴吹不動産、大成有楽不動産販売、ロイヤルハウジング、ポラスグループ、東宝ハウスグループ、オークラヤ住宅、CENTURY 21、大阪宅建協会、京急不動産 ほか
最大同時査定依頼 9社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 ヤフー株式会社、SREホールディングス株式会社

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約1,000社との提携で中堅・地元企業まで充実!各種サポートも豊富で安心

  • 提携1,000社以上
  • 運営歴が長い
  • 大手に強い
  • 地元密着に強い
イエイ
こんな人におすすめ
  1. たくさんの不動産会社の査定を受けたい
  2. 他の査定サイトでは対応する会社が無かった・少なかった
  3. サポート体制が充実している査定サイトを使いたい

提携会社数は約1,000社と大型サイトながらも、
「イエローカード制度」で悪徳業者は徹底排除。
「面談相談」「お断り代行」などユーザー目線のサービスも充実。

利用者数 400万人以上 運営開始年 2007年
提携不動産会社 約1,000社
最大同時査定依頼 6社
対応エリア 全国
運営会社 セカイエ株式会社

イエウール

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提携社数約1,600社、利用者数1,000万人以上の大型一括査定サイト

  • 提携1,000社以上
  • 運営歴が長い
  • 大手に強い
  • 地元密着に強い
こんな人におすすめ
  1. 地元密着の不動産会社を見つけたい
  2. 他の査定サイトでは対応する会社が無かった・少なかった
  3. メールやLINEの感覚で簡単に査定依頼したい

大手から地元企業まで豊富に見つかる、国内最大級の約1,600社提携。
比較的人口が少ないエリアでも査定対応する会社が見つかりやすい。
チャット形式の査定申し込み画面なので依頼も簡単。

利用者数 1,000万人以上 運営開始年 2014年
提携不動産会社 約1,600社
最大同時査定依頼 6社
対応エリア 全国
運営会社 株式会社Speee

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  • 運営歴が長い
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利用者数 約440万人 運営開始年 2014年
提携不動産会社 約1,400社
最大同時査定依頼 6社
対応エリア 全国
運営会社 リビン・テクノロジーズ株式会社

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  • 提携社数1,000社以上
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