住宅ローンなどの額面の大きなローンの場合、借り入れしたときの計画通りに返済できなくなってしまうということも少なくありません。

ローンの返済計画が長ければ長いほど、不景気の影響を受けた給料の減給をはじめ、突然のリストラ、自分や家族が突然病気にかかるなど、住宅ローンの返済がきつくなる理由も増えていきます。

そんなときに一人だけで悩んでいると、解決策が浮かばず、金利の高い消費者金融などで借り入れして返済するといったことになりかねません。

金利の高い金融機関で借り入れをしてしまうと、苦しい月の支払いはできても、後々、自分自身の首も絞めてしまいます。

自転車操業のような状況に陥らないためには、現状を改善する方法を知るだけでなく、どうしてローンの支払いがきつくなるのかといった基本的なことを知ることも大切です。

記事中では、住宅ローンについてあまり知識のない初心者の人でもわかりやすいよう、できるだけ簡単な言葉で説明しています。

記事を読み、今の苦しい現状を少しでも改善できるよう、積極的に動いてみましょう。

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この記事の目次

住宅ローンの支払いがきつくなったときの対処法

住宅ローンの支払いがきついと感じたら、まずは、これから紹介する5つの対処方法のなかから、状況に合った方法を試してみてください。

実践するのはできるだけ早いほうがよく、「ローンの支払いがきついかも?」と感じ始めた初期段階がおすすめです。

ただし、もうすでに現状が厳しいという人でも、十分検討の余地があります。

家計を見直す

特に家計を圧迫する4大出費は、「住宅関係」「教育関係」「車関係」「保険関係といわれています。

つまり、住宅ローンの支払いがきついと感じたら、まずは住宅以外にかかる「教育」「車」「保険」関連にかかる費用を見直すべきなのです。

見直し方の例(教育関連の出費)

最近は、学習塾で習字や絵画、そろばんやピアノなどを教えてくれるところもあります。

塾のほかに習い事をしている人は、まとめることができないか検討してみましょう。

兄弟で通うような場合は、兄弟割引のあるような塾を選ぶと、月々の費用が抑えられることもあります。

また、学習日のほかに、自習ができるような塾を選ぶという方法もあります。

自習も、ただ黙々と一人で勉強するだけでなく、わからない部分があったときにフォローしてくれるような塾を選べば、月額費用は高くても結果的に月々支払う費用が安くなる場合もあるのです。

住宅ローンを借り換える

ローンの借り換えとは、今住宅ローンを組んでいる金融機関とは別の金融機関で、新たにローンを組み、現在支払っている住宅ローンを返済することです。

この、ローンの借り換えのメリットは、金利の差額分だけ返済を減らせることにあるため、今住宅ローンを組んでいる金融機関よりも安い金利の金融機関で借り換える必要があります。

例えば、A社で100万円借りると金利が50万円付き、B社で100万円借りると金利が25万円付くという場合、B社で借り換えをすることで、最終的に支払う金額が25万円安くなります。

したがって、月々の支払い金額が減る可能性が高いのも特徴です。

月々の支払い金額を下げたい人は、事前に、希望の支払い金額を相談しておきましょう。

切り替えをして減額してもらう

今借りているローンを同じ金融機関で切り替え(新たにローンを組み、古いほうのローンを完済するイメージです)てもらい、月々の返済額を下げてもらうという方法もあります。

ただし、これまで保証人をしてくれていた人が定年退職になっていたり、転職で職場が変わっていたりする場合には、新たに別の保証人が必要になってくることもあります。

住宅ローン控除を利用する

住宅ローン控除とは、住宅ローンを借りたときに申請できる、節税対策の一つです。

こちらは、12月末のローン残高の1%分の住民税と所得税が戻ってくるという制度ですが、自分で手続きを行う必要があります。

また、所定の条件に当てはまっている必要があります。

さらに住宅ローンの控除は、毎年3月15日(土日祝が入る場合は、その翌平日)までに申告しなければ、後で気づいて手続きしようとしても受け付けてらえません。

もし、早めに申告書を提出していて、3月15日までに住宅ローンの控除(住宅借入金等特別控除)ができていなかったと気づいた場合には、「正しい申告書を新たに作り直す」ことで提出が可能になります。

住み替えるという手もある

住み替えとは、今住宅ローンを支払って住んでいる住宅を売却し、住宅ローンを完済して新たに安い家を買う、もしくは賃貸に住むといった方法です。

こちらは、物件を多く持つ不動産会社などに相談し、できるだけ安い家や賃貸物件を探すことがポイントとなります。

住み替えるなら売却価格が重要|一括査定で少しでも高額を目指す

きつい住宅ローンを住み替えによって解消しようとするなら、家を売ったお金で住宅ローンが完済できなければなりません。つまり、高値での売却を目指す必要があるということです。

では、どのようにそれを目指せばよいのでしょうか?

良い不動産会社に出会うことが不動産売却の成功のカギ

不動産を売却する際は、不動産会社に仲介を依頼するのが一般的です。しかし、不動産会社ならどこでもいいわけではありません。あなたの不動産を得意とする会社に依頼することが大切です。

得意な不動産会社と苦手な不動産会社

では、そのような不動産会社はどのように見つければいいのでしょうか?そこで役に立つのが「一括査定サイト」です。

一括査定サイトを使って良い不動産会社を効率よく探す

不動産の一括査定サイトは、ネット上で自分の物件情報・個人情報を入力するだけで、一度に複数の不動産会社に無料で査定依頼ができるというものです。物件情報をもとに査定可能な不動産会社が自動表示されるので、好みの会社を選んで依頼する、という仕組みです。

一括査定イメージ

不動産会社によって出す査定額はバラバラです。そのため、査定額が出たら金額はもちろん、その根拠も各社に尋ねて比較しましょう。上の図だと、細かい部分まできちんと評価して高額を出してくれているA社に依頼したくなりますね。

ただし、買い手が付かないような過剰に高い金額になっていないか、注意も必要です。高額査定はうれしいものですが、それに加えて納得のいく根拠を示してくれる不動産会社を見分けることが重要です。

このように、一括査定サイトを使うことで、個別に不動産会社に連絡するよりも格段に効率よく依頼できるうえ、各社の比較を通じて、自分にとって良い不動産会社が見つけやすくなるのです。

おすすめの一括査定サイトは「すまいValue」「イエイ」「おうちダイレクト一括査定」

一括査定サイトは、比較的よく知られているものだけでも30以上。どれを使えばいいのか迷ってしまいますよね。

いえぽーと編集部では、運営歴の長さや利用者数の多さから、信頼できる10サイトをセレクトし、利用をおすすめしています。

そのなかでも、特におすすめなのは以下の3サイトです。

一括査定サイト名 おすすめポイント 登録不動産会社 対応エリア

【公式サイトへ】
業界を代表する大手ばかりが集まっており、信頼感抜群 三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三菱地所ハウスネット、小田急不動産 全国 ※一部未対応

【公式サイトへ】
登録会社数が多く、地元密着系の不動産会社にも強い。安心して利用できるサービスも充実 大手から地元密着系まで約1,700社 全国

【公式サイトへ】
大手9社が登録しており、ヤフーのネットワークを使った売却支援も強力 ソニー不動産、大京穴吹不動産、大成有楽不動産販売、ロイヤルハウジング、ポラスグループ、東宝ハウスグループ、オークラヤ住宅、CENTURY 21、大阪宅建協会 東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、京都、奈良、愛知、札幌市、福岡市

さらに、ご自身の住まいに合わせて、一括査定サイトを組み合わせて利用するのが上手な使い方です。

1つの一括査定サイトで依頼できる不動産会社の数は限られているので、あなたにとって最適な会社がそこだけで見つかるとは限りません。複数の一括査定サイトを組み合わせて使えば、より多くの不動産会社を比較できるようになるので、自分に合った会社が見つかる可能性が高まるでしょう。

以下でおすすめの組み合わせ例をご紹介していますので、参考にしてください。

首都圏や京阪神 政令指定都市などの大都市 比較的人口が少ない地域

【公式サイトへ】


【公式サイトへ】

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【公式サイトへ】
(地域により未対応)

各サイトの特徴は以下の通りです。


国内不動産流通の4割を占める超大手不動産会社6社が運営する一括査定サイト
おすすめポイント
  • 査定依頼件数10万件以上
  • 2017年度、年間仲介成約件数11万件以上
  • 6社合計で約840店舗
利用者数 年間成約件数11万件以上
運営開始年 2016年
提携不動産会社数 6社 ※最大手のみ
最大査定数 6社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三菱地所ハウスネット、小田急不動産

約1,700社との提携で地元・中堅企業まで充実!ユーザー目線に立った各種サポートが豊富で査定時も安心
イエイ
おすすめポイント
  • 悪徳業者を排除する「イエローカード制」を採用
  • 地元・中堅企業まで網羅した約1,700の提携企業
  • 査定後のお断り代行サービスも実施
利用者数 400万人以上
運営開始年 2007年
提携不動産会社数 約1,700社
最大査定数 6社
対応エリア 全国
運営会社 セカイエ株式会社

ヤフーとソニー不動産が共同運営する新興査定サイト。大手企業9社による一括査定と独自の販売サポートが魅力
おすすめポイント
  • ヤフー検索も含めたオリジナルの販売網
  • 個性豊かな大手企業9社による一括査定
  • このサービスでしか依頼できない企業も
利用者数 データなし
運営開始年 2015年
提携不動産会社数 9社 ※大手のみ
最大査定数 9社
対応エリア 東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、京都、奈良、愛知、札幌市、福岡市
運営会社 ヤフー株式会社・ソニー不動産株式会社

どうして住宅ローンの支払いがきつくなるのか

どうして住宅ローンの支払いがきつくなるのか

「住宅ローンの審査が通ったのに、どうして支払いがきつくなるのだろう?」と不思議に思うことはありませんか?

銀行は、毎月のローン返済額が収入の35%程度までであれば貸付してくれますが、個々の家庭の事情や将来のリスクについて計算してくれているわけではありません。

つまり、「借りられる額=返せる額」ではないのです。

ローンの契約時と同じ状況がずっと続くことは少ないため、子供の進学や世間の景気、自身の病気など、想定外のことが起こったときに、支払いがきつくなるケースが見受けられます。

また、冒頭でも少し触れていますが、教育費や車関連、生命保険などの費用が膨らみ、住宅ローンの支払いがきつくなることもあります。

では、住宅ローンを無理なく支払っていくためには、どのような方法があるのでしょうか?下記の項目で詳しく見ていきましょう。

住宅ローンがきつくならないようにするための方法

住宅ローンを無理なく支払っていくためには、下記のような方法で金銭的ゆとりを作っておく必要があります。

ローンの額は年収の4倍までにする

銀行は、毎月のローン返済額が収入の35%程度であれば貸してくれます。

つまり、毎月30万円の収入がある場合は、10万5千円まで貸してくれるということです。

ただ、食費や教育費、保険代のほか、何かあったときのために積み立てておくお金などを考えると、毎月収入の3分の1以上のお金を支払っていくのは厳しくなります。

ローンの総額を年収の4倍までに収め、月々の支払い額をできるだけ少なくしておきましょう。

返済比率は、年収の20%以内に抑える

返済比率とは、1年間の返済額(元金と利息を足した合計)と年収の割合のことです。

世間一般では、この返済比率は約30~40%と言われています。

けれど、返済比率が高ければ高いほど返済金額も大きくなりますので、返済比率は年収の20%以内で設定するのがおすすめです。

自己資本(預金)でローン全額のうち20%は用意できるようにする

住宅購入時には、室内インテリアや外構工事、手続き費用など、何かと想定外のお金が必要になることがあります。

手元の資金が足りないからと借り入れする事態に発展しないよう、ローン総額のうち20%は預金など、すぐに現金として使えるお金を準備しておきましょう。

長期(30年以上)のローンをおすすめしない理由|これからローンを借りようとしている人へ

長期(30年以上)のローンをおすすめしない理由

ひと昔前までは、住宅ローンといえば35年など、長期のものが主流でした。

今も、50年ローンといった長期のローンが発表されるなど、長期のローンもまだまだメジャーです。

けれど、長期で住宅ローンを組んでしまうと、下記のように予測できない将来のリスクもあるため、おすすめできません。

少しでも多く頭金を貯め、ローン総額は3,000万円以下、ローン期間は10~15年程度に収めるのが理想です。

長期的に給与が上がっていくとは限らない

将来的な給与の昇給を見込んで住宅ローンを組んでしまうと、思ったように給与が上がらない場合、支払いがきつくなってしまう恐れがあります。

早期退職も増えていますので、定年退職するギリギリまでの住宅ローンを組むことは控え、できるだけ短い期間でローンを組むようにしましょう。

災害のリスクがある

ローンの返済期間が長いと、その間に地震や火災などを経験する可能性も高くなります。

被災すると、ローンの支払いが滞ってしまうだけでなく、災害で損壊や倒壊した家屋を修理しなければならず、費用もかかってきます。

こういった災害などのリスクも考え、ローンはできるだけ短めに組み、300万円程度の現金は常にプールしておきましょう。

仕事や生活状況が変化する可能性がある

長期でローンを組んだ場合、リストラや病気など、ローン契約時には予想もしていなかったようなことが起こる可能性が高まります。

頭金を少しでも多く支払って、できるだけ短期間でローンを組むようにしましょう。

専門家への相談が必要なケース

もし、住宅ローンの支払いがきついと感じているだけでなく、すでに下記のような状況に陥っているときには、専門家への相談が必要です。

カードローン・消費者社金融から借り入れしている

もうすでに、カードローンや消費者金融などで借りて住宅ローンを支払っている人は、早急に専門家に相談することをおすすめします。

給与が毎月ほぼ同じなのに借り入れをしてしまうと、臨時収入でもない限り、返せる目途を立てるのは非常に難しいのです。

住宅ローンがきつく、消費者金融やカードローンでの借り入れを考えている人は、住宅ローンを組んでいる金融機関の窓口に連絡し、毎月の返済額を減らしてもらえないか交渉してみましょう。

「催告書」「督促状」などが届いている

消費者金融などでも借りられない状態になり、すでに催告書督促状が届いている場合にも、専門家に相談することが急務です。

そのまま放置すると、差し押さえをされて、家を競売にかけられてしまいます。

「担保不動産競売開始決定通知」が裁判所から来ている

裁判所から送られてくる「担保不動産競売開始決定通知」を受け取ると、受け取った日から6ヶ月以内に出て行かなければならず、それよりも早い日程になることがあります。

こういった「もうどうしようもないような状況」でも、専門家であれば解決できる可能性が残っているのです。

相談すべき専門家

上記で紹介した例をはじめ、ローンを支払うのはこれ以上難しいと判断した場合、一刻も早く専門家に相談し、家を任意売却することで立て直しを図る方法があります。

任意売却とは、自分の意思で売ることで、手順としては普通の不動産売買と同じです。競売とは違い、一般の市場価格と大差なく売却できる可能性が高くなります。

なお、任意売却は一般的な不動産会社は取り扱ってくれません。

以下のような、任意売却を専門的に取り扱ってくれるところに依頼しましょう。

【任意売却を取り扱うサイト】
任意売却119番

【関連記事】
住宅ローン返済が難しい人が任意売却を選ぶ理由&メリット・デメリット

まとめ

現状で住宅ローンがきついという人は、今回紹介した方法を参考に、手続きや任意売却を行うことをおすすめします。

支払えないことが恥ずかしいと感じてしまう人もいるようですが、住宅ローンは高額のため、途中で支払いに困る人も少なくありません。

思い切って状況に合った行動に出ることが、将来の生活を切り開いていくのです。

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