この記事のPOINT
こんな人におすすめ
  • 将来住み替えを検討している
  • 定年前と定年後、どちらで住み替えようか迷っている
  • 住み替え先を迷っている
こんなことがわかります
  • 一般的な住み替えのタイミング
  • 定年前の住み替えがおすすめの理由
  • 「新築」「中古」「戸建て」「マンション」など住み替え先の判断方法

「定年後は夫婦でマンションに…」と考えている方も多いと思います。ですが、本当に住み替えは定年「後」でいいのでしょうか?実は住み替えは「定年後では遅い」と考える方々もいます。今回は実際に、50代(定年前)にマンションに住み替えを行った夫婦に住み替えのタイミングや注意するポイントを伺いました。

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一般的な住み替えのタイミング

住み替えを行うのは、一般的に次のようなタイミングが多いといわれています。

  • 子供の誕生
  • 子供の独立
  • 仕事のリタイア

住み替えのタイミングとしては「家庭を取り巻く環境の変化」や「仕事での変化」が多いようです。やはり「定年」というのも大きな環境の変化ですので、住み替えのタイミンングとして考えている方も多いのではないでしょうか。定年にともないこれまでの「通勤」はなくなりますし、まとまった「退職金」が入ってくる方もいるでしょうから、住み替えを行うための環境が整いやすいタイミングといえると思います。

定年前の住み替えをおすすめする理由

住み替えを定年前にするか定年後にするか悩む男性

しかし、本当に住み替えのタイミングは定年した「後」でよいのでしょうか?

今回お話を伺ったご夫婦は、定年「前」の住み替えを選択しました。ご夫婦が定年前に住み替えを行った理由としては、具体的には以下のことがあるそうです。

  • 借入れがまだできる
  • 引っ越しの体力があるうちに

借入れがまだできる

例えば、定年前50代での住み替えを検討する場合、現役でまだまだ働いていますので、借入れをすることができます。場合によっては年齢的に「管理職」として働いているかもしれませんし、これまで住んでいた家のローンを返済していれば、その家も資産として認識されます。このような状況の場合、借入れは受けやすくなっています。「その年齢で借入は…」と思うかもしれませんが、まとまった退職金が見込めるならそこで繰上げ返済をすることもできます。

引っ越しの体力があるうちに

「引っ越しを行うための体力があるうちがいい。」

今回お話を伺ったご夫婦は、子供の独立にともなってマンションへ引っ越しをされましたが、若い頃、賃貸から持ち家に引っ越した頃と比べて、圧倒的に自分たちの体力が落ちていることを実感したそうです。若い頃はで「できることは自分たちで」というスタンスで、引っ越し業者にもあまり頼らずに引っ越しをしたそうなのですが、今回は「頼める部分はできるだけ頼もう」と、ある程度おまかせし、引っ越しに臨んだそうです。それでも、独立した子供たちが残していったものの整理や断捨離、必要な役所への手続き、新しい家具などの購入など、大変消耗したと語っています。「もし定年後の自分たちの年齢で引っ越しをしなさいと言われたら大変かもしれないですね」とのこと。

定年後には「預金」が必要

「定年後には退職金で住み替えを…」と考えている方も多いかと思います。しかし定年後はある程度まとまった預金は持っていたほうがよいため、退職金を家の購入につぎ込んでしまうことにはリスクがあります。定年後に預金を持っておいたほうがよい理由としては、高齢になるにつれ病気やケガなどのリスクが高くなること、仮に施設などに入居する際にはまとまったお金が必要になること、などが挙げられます。もちろん預金として残しすぎている場合、今度は「相続」の際に税金面での問題が出てきますが、退職金からある程度の預金は確保しておくことは必要となります。

定年後に住み替えを行うメリット

定年後に住み替えるメリット

ただし、定年後に住み替えを行うメリットもあります。例えば、定年前にはわからなかったことが定年後に初めてわかったという声もあります。具体的には、

  • 生活環境の大きな変化が定年後はあまりない
  • 老後の体調の変化

生活環境の大きな変化が定年後はあまりない

生活環境の大きな部分を占めるのは「仕事」といえるかもしれません。定年前に住み替えを行う場合、通勤があるため、ある程度職場との距離や駅までの距離を考慮することになるでしょう。しかし定年後には「通勤」がなくなるため、駅を使う機会も少なくなるでしょう。そのような場合、住む場所を選ぶ際には通勤をしていた頃のように「駅近」にこだわる必要はなくなってきます。一度定年を迎えれば、それ以降は生活環境の大きな変化はしばらくありません。定年を迎え、ライフスタイルを落ち着けてからゆっくりと住み替えの場所を考えるのもよいかもしれません。

老後の体調の変化

また、定年後に住み替えを行うことで「老後の体調の変化」についても考慮することができます。若く健康なときにはなかなか気がつかなかったことでも、時間の経過とともに見えてくる居住のために必要な部分や条件もあるかと思います。体調面での必要に合わせてバリアフリーやその他の考慮すべきことは、定年後に時間をかけて自分の体調と向き合いながら準備したほうがよいかもしれません。

定年後の住み替えはマンション?戸建て?

定年後の住み替えはマンションか戸建てか

定年後の住み替え先として「マンション」か「戸建て」かで迷う人も多いようです。今回お話を伺ったご夫婦は「マンション」への住み替えを行いました。理由として、

  • ワンフロアで階段の上り下りがないこと
  • 子供が独立しているので部屋数はそんなに必要ではないこと
  • 広いリビングが欲しいと思っていたこと

があったそうです。

確かに定年後は子供も独立しているケースが多いですし、そんなにたくさんの部屋数は必要ではないかと思います。このご夫婦も子供たちが使っていた2階を子供が独立してからは持て余しており、どうしようかと考えられていたそうです。

また、マンションでは部屋の中での階段の上り下りがないため、例えばこれまで洗濯物を干すためにしていた階段の上り下りもなくなり、奥様の家事の負担もだいぶ軽減されたそうです。

もちろん、マンションには戸建てにはない毎月の「管理費」なども発生しますが、毎月管理費さえ払えば業者がメンテナンスを行ってくれるので楽、と考えることもできます。

詳しくは以下の記事もご覧ください。

【関連記事】 【体験談】老後にマンションへ住み替えた夫婦の本音

定年後の住み替えは新築?中古?

住み替え先は新築か中古か

また、定年後の住み替えは「新築」にするか「中古」にするのか、という選択もあります。これも正解はそれぞれの価値観によって異なります。例えば、中古を購入して自分でDIYして自由にリノベーションを楽しみたいという方もいるかもしれません。

今回お話を伺ったご夫婦は「新築」の「マンション」を購入されていました。ご本人たちの印象としては「新築」での購入の場合、これまで住んでいた戸建てに比べ、建築の技術やレベルが上がっていて、非常に快適に生活できると感じたとのことです。特に「窓」近辺の技術でそれを感じるらしく、結露がないこと、防音効果や断熱効果が高いことなどで、これまでの戸建てのときに大変だと思っていたような手入れが、新築のマンションではほとんどなくなったそうです。

まとめ

今回は定年後の住み替えについて、定年前に住み替えを行ったご夫婦の体験も交えながら、タイミングや注意点などを解説してきました。定年前の住み替えのメリットとしては、

  • 借入れがまだできる
  • 引っ越しの体力がある

ということがあり、逆にデメリットとしては

  • 生活環境がまだ変化する可能性がある
  • 老後の体調の変化を認識する前の引っ越しになってしまう

ということがあるようです。

元々住んでいた家のローン残高との兼ね合いや子供の独立のタイミング、ご自身の健康など、考慮しなければならない点は多々ありますが、選択肢として定年「前」の住み替えは、十分に検討の余地があるといえそうです。今回の記事が、定年後の住み替えを検討されている方の参考になれば幸いです。

 

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サイト名 長所/弱点 提携不動産会社 対応エリア 利用者数
運営開始年
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★★★★★

イエイ

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【長所】
・「イエローカード制」で悪徳業者を徹底排除
・「お断り代行サービス」など各種サポート体制が充実

【弱点】
・大手で参加していない会社がある
約1,700社 全国 400万人以上
/2007年
 
【おすすめ度】
★★★★★

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【弱点】
・人口が少ない地域は未対応の可能性あり
6社
・三井不動産リアルティ
・住友不動産販売
・東急リバブル
・野村不動産アーバンネット
・三菱地所ハウスネット
・小田急不動産
全国
※一部未対応
年間成約件数11万件以上
/2016年
 
【おすすめ度】
★★★★★

おうちダイレクト

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【長所】
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【弱点】
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9社・団体
・ソニー不動産
・大京穴吹不動産
・大成有楽不動産販売
・ロイヤルハウジング
・ポラスグループ
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・オークラヤ住宅
・CENTURY 21
・大阪宅建協会
東京
神奈川
埼玉
千葉
大阪
兵庫
京都
奈良
愛知
札幌市
福岡市
データなし
/2015年
 
【おすすめ度】
★★★★☆

イエウール

公式サイトへ
【長所】
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・参加不動産会社数は約1,700社でこちらも業界屈指

【弱点】
・運営歴が浅く、サポートはやや少なめ
約1,700社 全国 1,000万人以上
/2014年
 
【おすすめ度】
★★★★☆

リビンマッチ

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【長所】
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【弱点】
・大手で参加していない会社がある
約1,400社 全国 約440万人
/2014年
 

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3大都市圏・札幌市・福岡市 それ以外の地域
イエイ
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イエイ
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イエイ
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  • 地元・中堅企業まで網羅した約1,700の提携企業
  • 査定後のお断り代行サービスも実施
利用者数 400万人以上
運営開始年 2007年
提携不動産会社数 約1,700社
最大査定数 6社
対応エリア 全国
運営会社 セカイエ株式会社
国内不動産流通の4割を占める超大手不動産会社6社が運営する一括査定サイト
おすすめポイント
  • 査定依頼件数10万件以上
  • 2017年度、年間仲介成約件数11万件以上
  • 6社合計で約840店舗
利用者数 年間成約件数11万件以上
運営開始年 2016年
提携不動産会社数 6社 ※最大手のみ
最大査定数 6社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三菱地所ハウスネット、小田急不動産
ヤフーとソニー不動産が共同運営。月間訪問者数約1,100万人Yahoo!不動産に物件が掲載されるので買い手に情報が届きやすい
おすすめポイント
  • Yahoo!JAPANの月間ページビューは約155億
  • 有名・安心の大手企業が多数参加
  • フランチャイズで地元密着企業まで網羅
利用者数 データなし
運営開始年 2015年
提携不動産会社数 9社 ※個別のフランチャイズ店舗は別途
最大査定数 9社
対応エリア 東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、京都、奈良、愛知、札幌市、福岡市
運営会社 ヤフー株式会社・ソニー不動産株式会社
提携企業数約1,700社、利用者数1,000万人以上の大型一括査定サイト。地域密着の地元・中堅企業も豊富に見つかる
おすすめポイント
  • 大手から地域密着の不動産会社まで見つかる
  • 業界屈指の提携企業数約1,700社
  • チャット形式で査定依頼までカンタンに進む
利用者数 1,000万人以上
運営開始年 2014年
提携不動産会社数 約1,700社
最大査定数 6社
対応エリア 全国
運営会社 株式会社Speee
約1,400社との提携で全国を幅広くカバー。対応外の地域があった場合はスタッフが査定してくれる会社を探してくれる
リビンマッチ
おすすめポイント
  • 大手から地元密着型まで約1,400の良質企業が参加
  • プライバシーマーク取得で個人情報の保護も安心
  • 売却査定以外も活用相談など豊富なサービス
利用者数 約440万人
運営開始年 2014年
提携不動産会社数 約1,400社
最大査定数 6社
対応エリア 全国
運営会社 リビン・テクノロジーズ株式会社

一括査定で、あなたの
家を高く早く売却
できる会社が見つかります。
  • 提携社数1,700社以上
  • 最大6社に同時依頼
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