この記事のPOINT
こんな人におすすめ
  • 不動産売却の仲介を依頼する会社を探している
  • 日本を代表する大手不動産会社の特徴を知りたい
  • 不動産会社選びのコツを知りたい
こんなことがわかります
  • 大手不動産会社各社のストロングポイント
  • 大手不動産会社に売却仲介を依頼する方法
  • 良い不動産会社を選ぶために事前に知っておくべきこと

不動産の売却を行う際は、買主を探してもらうために仲介業者に依頼するのが一般的です。しかし、仲介業者は全国に無数にあるので、どこを選べばよいか迷ってしまうのではないでしょうか。

不動産に限らず、物を購入したり、サービスを依頼したりする際には、大手企業を一度は候補に入れてみるのは悪い選択ではありません。

そこで、この記事では、不動産の仲介を行っている日本の大手企業10社を紹介し、不動産仲介業者に売却を依頼する際の注意点を解説します。

業界をリードする超大手6社の査定価格を比較できます

6社計870店舗で幅広い地域をカバー
年間成約11万件以上の高い売却力
▸年間の購入相談36万組以上で買手が多数
▸営業担当者の宅建保有率96%以上で安心
▸大手ならではの豊富な売却サポート

・売却時期が決まっていなくても査定可能です
・査定結果はメールでも受け取れます

すまいValue公式サイトへ

 

この記事の目次

大手不動産仲介会社ランキングトップ10

まずは不動産仲介の大手企業を確認してみましょう。以下の表をご覧ください。

※スライドします

企業名 実績内容 2019年3月期 2018年3月期 2017年3月期
金額・件 前年比 金額・件 前年比 金額・件 前年比
三井不動産リアルティグループ 取扱高 1兆7,068億4,300万円 8.8% 1兆5,680億7,400万円 0.4% 1兆4,821億2,600万円 4.1%
仲介件数 4万1,533件 2.2% 4万658件 1.2% 3万8,612件 2.1%
手数料収入 850億800万円 6.2% 800億3500万円 3.5% 773億5700万円 2.3%
店舗数 281店  281店 278店
住友不動産販売 取扱高 1兆3,263億5,700万円 5.5% 1兆2,575億700万円 5.4% 1兆1,930億4400万円 12.0%
仲介件数 3万7,643件 1.6% 3万7,058件 2.6% 3万6,108件 0.3%
手数料収入 696億1,500万円 5.0% 663億1,000万円 8.3% 612億16万円 8.7%
店舗数 270店 266店 260店
東急リバブル 取扱高 1兆2,455億3,000万円 -5.3% 1兆3,155億9,400万円 19.6% 1兆1,003億7,000万円 -9.2%
仲介件数 2万5,570件 4.8% 2万4,410件 4.9% 2万3,278件 6.1%
手数料収入 601億4,900万円 548億9,700万円 5.8% 518億6,900万円 7.2%
店舗数 182店 174店 168店
野村不動産グループ 取扱高 7,673億2,400万円 -4.2% 8,007億3,900万円 7.5% 7,451億4,700万円 4.4%
仲介件数 8,922件 4.2% 8,561件 3.5% 8,272件 7.3%
手数料収入 331億3,600万円 4.7% 316億3,700万円 4.5% 302億8,300万円 8.0%
店舗数 86店 83店 78店
三井住友トラスト不動産 取扱高 5,042億1,800万円 1.8% 4,951億2,400万円 9.8% 4,508億9,700万円 7.6%
仲介件数 7,935件 0.7% 7,878件 7.0% 7,362件 2.1%
手数料収入 206億5,600万円   202億3,100万円 6.4% 190億700万円 11.2%
店舗数 72店 72店 72店
三菱UFJ不動産販売 取扱高 4,149億2,900万円 -13.9% 4,816億6,400万円 12.8% 4,268億9,600万円 -3.4%
仲介件数 5,569件 -3.3% 5,759件 3.3% 5,574件 -8.3%
手数料収入 175億6,700万円 -9.5% 194億300万円 11.6% 173億8,700万円 0.2%
店舗数 48店 45店 43店
みずほ不動産販売 取扱高 3,845億3,500万円 -2.9% 3,961億2,900万円 18.2% 3,351億5,000万円 -34.6%
仲介件数 4,125件 -2.6% 4,237件 0.1% 4,231件 1.9%
手数料収入 153億8,800万円 -1.5% 156億2,300万円 10.8% 140億9,800万円 3.9%
店舗数 42店 44店 45店
三菱地所リアルエステートサービス 取扱高 3,073億6,900万円 31.1% 2,343億6,600万円 -24.1% 3,088億8,400万円 58.3%
仲介件数 1,129件 -2.8% 1,162件 -11.6% 1,314件 2.8%
手数料収入 98億7,100万円 2.7% 96億1,400万円 4.3% 92億1,400万円 22.3%
店舗数 8店 9店 9店
大京グループ 取扱高 1,686億600万円 -2.7% 1,732億5,400万円 0.6% 1,721億7,400万円 6.5%
仲介件数 6,580件 -3.3% 9,805件 -0.3% 6,828件 4.0%
手数料収入 76億6,600万円 -3.9% 79億7,900万円 -2.7% 81億9,900万円 4.6%
店舗数 75店 74店 70店
大和ハウスグループ 取扱高 2,159億5,700万円 29.4% 1,535億6,700万円 4.1% 0円
仲介件数 3,552件 2.5% 3,611件 -1.6% 0件
手数料収入 70億100万円 17.0% 61億2,100万円 3.6% 0円
店舗数 68店 48店 0店

参考:2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター

こちらの表には、不動産近代化センターが2019年9月に発表した直近3年の大手不動産仲介会社の取扱高や手数料などが記載されています。

これを見ると、テレビや街なかの広告などで一度は名前を目にしたことがある企業がずらりと並んでいますね。

ここでは、手数料収入順、つまり高い利益を出している順に、不動産会社の特徴を見てみましょう。

【第1位】三井不動産リアルティ

三井不動産リアルティ

引用元: 三井のリハウス/三井不動産リアルティ

2019年度の三井不動産リアルティのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 850億800万円 
仲介件数 4万1,533件
取扱高 1兆7,068億4,300万円
店舗数 281店舗
1件当たりの平均物件価格 約4,110万円
手数料率 約5.0%
1件当たりの平均手数料 約205万円

三井不動産リアルティでは、「三井のリハウス」のブランドで不動産の仲介を行っています。

全国の仲介取扱件数は1986~2019年の34年間連続で1位となっています。さらに店舗数や年間仲介手数料の総額でもトップの数字となっており、不動産仲介の業界においてはトップの企業であるといえます。

売買契約される前段階の建物設備の補償が無料であったり、物件引き渡し後の建物補修や駆除、設備の修理なども一定期間であれば無償だったりと、売り手にとっても買い手にとっても安心して取引できるサポートも充実しています。

【関連記事】
三井のリハウスはどんな会社? | 三井のリハウスの売却サポートの紹介

【第2位】住友不動産販売

住友不動産販売

引用元:住友不動産販売

2019年度住友不動産販売のデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 696億1,500万円
仲介件数 3万7,643件
取扱高 1兆3,263億5,700万円
店舗数 270店舗
1件当たりの平均物件価格 約3,520万円
手数料率 約5.3%
1件当たりの平均手数料収入 約185万円

住友不動産販売では、「住友の仲介・Step(ステップ)」をブランド名に不動産仲介業を行っています。

住友不動産販売は、三井不動産リアルティと並び多くの店舗数、仲介件数を誇っています。また住友不動産販売は、関西において特に集客力が高く、関西での物件取扱件数は三井不動産リアルティに勝っています。

直近で不動産の売却を考えていない場合でも、「とりあえず売却可能額を知りたい」という方は、住友不動産販売では不動産を無料で査定してくれるので一度査定を行ってみてはいかがでしょう。

【関連記事】
住友不動産販売の評判|不動産売却を依頼するメリットは?

【第3位】東急リバブル

東急リバブル

引用元:東急リバブル

2019年度東急リバブルのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 601億4,900万円
仲介件数 2万5,570件
取扱高 1兆2,455億3,000万円
店舗数 182店舗
1件当たりの平均物件価格 約4,870万円
手数料率 約4.8%
1件当たりの平均手数料収入 約235万円

東急リバブルは、特に東京・神奈川に路線網を持つ東急沿線に強みを持つ不動産仲介会社です。東急沿線は人気が高く、大手3社のなかで1件あたりの平均物件価格が最も高いという特徴があります。

不動産の仲介を行うにあたっては、営業担当のうち97%が宅地建物取引士の資格を持ち、不動産に関しての深い知識を持っているため、安心して売却の相談ができますね。

さらに東急リバブルは税理士法人と提携しており、相続税簡易診断書を無料で作成してもらえるサービスや、買取サービスなど、売り手にとってうれしいサービスを多数用意しています。

【関連記事】
東急リバブルの口コミ|サービスのオススメポイントと利用方法まとめ
東急リバブルで不動産売却する際の仲介手数料に関する知識まとめ

【第4位】野村不動産グループ

野村不動産グループ

引用:野村の仲介+

2019 年度の野村不動産グループのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 331億3,600万円
仲介件数 8,922件
取扱高 7,673億2,400万円
店舗数 86店舗
1件当たりの平均物件価格 約8,600万円
手数料率 約4.3%
1件当たりの平均手数料 約371万円

「野村の仲介+」のブランドで不動産売却を行う野村不動産グループ。なお、上記の数字は野村不動産と野村不動産アーバンネット株式会社の合計額です。

オリコンの顧客満足度調査では、マンション、一戸建てで1位を獲得。多くの利用者から対応を評価されています。

不動産ポータルサイト「ノムコム」を運営し、不動産を「売りたい」「買いたい」といった人のためにさまざまな情報を提供。会員登録数は17万人を突破しており、登録することで物件の写真や動画の公開が可能になります。

土地診断や補修保証、ハウスクリーニングなど、売り手にとってうれしいサポートがたくさん用意されており、ぜひ利用してみたい不動産会社の一つです。

【第5位】三井住友トラスト不動産

三井住友トラスト不動産

引用:三井住友トラスト不動産

2019年度の三井住友トラスト不動産のデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 206億5,600万円
仲介件数 7,935件
取扱高 5,042億1,800万円
店舗数 72店舗
1件当たりの平均物件価格 約6,350万円
手数料率 約4.1%
1件当たりの平均手数料 約260万円

国内No.1の信託銀行「三井住友信託銀行」のグループ会社である三井住友トラスト不動産。銀行系の強みを生かして、ローン手続きなど、売却に関するお金の問題をワンストップで解決可能です。

資産運用や、相続、遺言など、幅広いサービスを提供しています。

「空き家トータルサポート」「土地測量調査サービス」「住宅設備修理サポート」など、売却のためのサポートも充実しています。

【関連記事】
三井住友トラスト不動産の評判|不動産の売却を任せるメリットは?

【第6位】三菱UFJ不動産販売

三菱UFJ不動産販売

引用:三菱UFJ不動産販売

2019年度の三菱UFJ不動産販売のデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 175億6,700万円
仲介件数 5,569件
取扱高 4,149億2,900万円
店舗数 48店舗
1件当たりの平均物件価格 約7,450万円
手数料率 約4.2%
1件当たりの平均手数料 約315万円

三菱UFJ信託銀行のグループ会社である三菱UFJ不動産販売。全国展開しているわけではなく、関東や中部、関西のみに48店舗を構え営業しています。

住宅設備修理や土地測量など、ほかの不動産会社にあるサービスだけでなく、引っ越し業者やホームセキュリティ業者、損害保険・生命保険会社の紹介など、住み替えで売却する方に向けたサービスが充実しています。

【関連記事】
三菱UFJ不動産販売の仲介の評判|不動産の売却を任せるメリット

【第7位】みずほ不動産販売

みずほ不動産販売

引用:みずほ不動産販売

2019年度のみずほ不動産販売のデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 153億8,800万円
仲介件数 4,125件
取扱高 3,845億3,500万円
店舗数 42店舗
1件当たりの平均物件価格 約9,320万円
手数料率 約4.0%
1件当たりの平均手数料 約373万円

みずほフィナンシャルグループのみずほ不動産販売。営業担当の経験が豊富で、平均で約11年の不動産仲介営業経験があります。それを表しているかのように、自社のアンケートでは、「また取引したい」と答えた顧客が91%にまで上っています。

宅地建物取引士も628名(2019年4月10日現在)在籍しており、対応に関しては安心できるといってよいでしょう。

ほかの会社と同様、建物状況調査サービス、敷地調査サービスなど、売却のためのサービスも充実しています。

【関連記事】
みずほ不動産販売の売却仲介の評判と実力は?

【第8位】三菱地所リアルエステートサービス

三菱地所リアルエステートサービス

引用:三菱地所リアルエステートサービス

2019年度の三菱地所リアルエステートサービスのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 98億7,100万円
仲介件数 1,129件
取扱高 3,073億6,900万円
店舗数 8店舗
1件当たりの平均物件価格 約2億7,250万円
手数料率 約3.2%
1件当たりの平均手数料 約874万円

三菱地所の子会社で、デベロッパー系の三菱地所リアルエステートサービス。法人に特化していて、収益用ビルなどがメイン。1件あたりの平均物件価格が高いのはそのためです。

なお、個人向けの仲介は「三菱地所ハウスネット」が行っています。詳しく知りたい方は以下の関連記事を参考にしてください。

【関連記事】
三菱地所ハウスネットの評判|不動産の売却を任せるメリットは?

【第9位】大京グループ

大京グループ

引用:大京グループ

2019年度の大京グループのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 76億6,600万円
仲介件数 6,580件
取扱高 1,686億600万円
店舗数 75店舗
1件当たりの平均物件価格 約2,560万円
手数料率 約4.6%
1件当たりの平均手数料 約117万円

ライオンズマンション」が有名な大京グループ。不動産売買は大京穴吹不動産が中心になって事業を行っています。

東京を中心に、地方にも店舗があり、地域に密着した営業が得意。

査定後に売却活動せず、直接買い取ってくれる「即時買い取りサービス」や、一定期間売れなかった場合買い取ってくれる「買い取り保証サービス」など、「売れるか心配」という売り手のためのサービスが多数用意されています。

【関連記事】
大京穴吹不動産の仲介はどう?評判と実力まとめ

【第10位】大和ハウスグループ

大和ハウスグループ

引用:Livness(大和ハウスグループ)

2019年度の大和ハウスグループのデータ一覧( 2019 不動産業統計集|公益財団法人不動産流通推進センター より算出)

手数料収入 約70億100万円
仲介件数 3,552件
取扱高 約2,159億5,700万円
店舗数 68店舗
1件当たりの平均物件価格 約6,080万円
手数料率 約3.2%
1件当たりの平均手数料 約197万円

大和ハウスグループは、傘下に多数の企業がある総合不動産グループ。住宅メーカーとして有名な「大和ハウス工業」をはじめ、都市開発から不動産管理、ホテル事業など、幅広い領域をカバーする企業が集まっており、「一気通貫の価値提案」を標ぼうしています。

不動産仲介は「Livness(リブネス) 」というブランド名でサービスを展開。売買仲介のほか、物件探しの段階からワンストップで対応してくれるリノベーションや、空き家の管理サービスなども行っています。

グループ内の複数の企業が持つノウハウを生かした総合力が強みの不動産会社です。

この章の重要ポイントまとめ
  • 上位3社の業績規模は抜きん出ている
  • 4位の野村不動産グループは顧客満足度に定評あり
  • 5~10位の各社もそれぞれに大きな強みを持っている

大手不動産会社に売却仲介を依頼する方法

実際に大手不動産会社に仲介を依頼するときの方法を、2つご紹介します。

一括査定サイトを使って依頼する

現在、一般的になっているのが、この「一括査定サイト」を使った依頼方法です。

一括査定サイトとは、ネット上で物件や売主の情報を入力するだけで、複数の不動産会社に査定依頼できるものです。一度にほかの不動産会社が出した査定額と比較をすることができるので、相場感や最高評価額が一目でわかります。

一括査定サイトについては次の章で詳しく解説しています。

不動産会社に直接依頼する

気になる不動産会社に、直接依頼をしてみるという方法です。

大手であれば、各社のホームページ上で査定の依頼ができたり、専用のコールセンターがあったりするので、依頼自体は難しくありません。

売却に向けてゆっくりと動けるので安心感がありますが、ほかの不動産会社の査定額と比較をしようとすると、同じように査定依頼を繰り返す必要があるので、手間はかかります。

仲介依頼は大手不動産会社が集まった一括査定サイトの利用が便利

不動産の売却仲介を大手に依頼しようと考えているのであれば、「すまいValue」「おうちダイレクト」という2つの一括査定サイトを利用するのがおすすめです。

一括査定サイトは、ネット上で自分の物件情報・個人情報を入力するだけで、一度に複数の不動産会社に無料で査定依頼ができるというものです。物件情報をもとに査定可能な不動産会社が自動表示されるので、好みの会社を選んで依頼する、という仕組みです。

一括査定イメージ

複数の不動産会社に査定依頼することで、査定結果やその根拠、担当者の対応・レベルを比較できるので、より安全で確実な不動産会社選びが可能になります。

すまいValueってどんなサイト?

すまいValue」は国内最大手の6社に一括査定を依頼できる唯一のサイトです。国内不動産流通の約4割をこの6社で占めるという、抜群の売却力を誇るサイトで、大手ならではのサポートも豊富です。

すまいValueで一括査定できる不動産会社

  • 三井のリハウス
  • 住友不動産販売
  • 東急リバブル
  • 野村の仲介+(PLUS)
  • 三菱地所ハウスネット
  • 小田急不動産

おうちダイレクトってどんなサイト?

おうちダイレクト」は10の不動産会社・団体と提携しています。「すまいValue」には参加していない大手のほか、中堅~地元密着の企業にも査定依頼できます。「Yahoo!不動産」への掲載など、強い広告力も魅力です。

おうちダイレクトで一括査定できる不動産会社・団体

  • ソニー不動産
  • 大京穴吹不動産
  • 大成有楽不動産販売
  • CNTURY21
  • ロイヤルハウジング
  • POLUSグループ
  • TOHO HOUSE
  • オークラヤ住宅
  • 大阪宅建協会
  • 京急不動産

2つの査定サイトを併用することで、より多くの不動産会社を比較できます。以下から公式サイトへアクセスして、査定申込みできます。

すまいValue

おすすめ度
           

国内の不動産流通4割を占める超大手6社が直営する一括査定サイト

  • 提携1,000社以上
  • 運営歴が長い
  • 大手に強い
  • 地元密着に強い
こんな人におすすめ
  1. ネームバリューのある不動産会社に仲介依頼したい
  2. 売却対象の物件が人口の多い都市にある
  3. スピーディーかつ確実に売却を実現したい

査定依頼数は累計18万件以上、2018年度の仲介成約件数は11万件以上。
6社合わせて約870の店舗で全国の査定・仲介依頼に幅広く対応。
宅地建物取引士の保有率は96%を越え、安心・安全な取引を実現。

利用者数 年間成約件数11万件以上 運営開始年 2016年
提携不動産会社 6社 ※最大手のみ
最大同時査定依頼 6社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブル、野村不動産アーバンネット、三菱地所ハウスネット、小田急不動産

おうちダイレクト

おすすめ度
           

Yahoo!とソニーグループが共同運営する一括査定サイト

  • 提携1,000社以上
  • 運営歴が長い
  • 大手に強い
  • 地元密着に強い
こんな人におすすめ
  1. ある程度名の通った不動産会社に依頼したい
  2. Yahoo!不動産で幅広く宣伝してみたい
  3. 大手から中堅・地場まで幅広く査定してほしい

月間訪問者数約1,100万人のYahoo!不動産に物件情報を掲載可能。
Yahoo!JAPAN自体の月間ページビューは約155億にも上り、
多くの買い手に情報が届く強力な広告力を誇ります。

利用者数 データなし 運営開始年 2015年
提携不動産会社 SRE不動産(旧ソニー不動産)、大京穴吹不動産、大成有楽不動産販売、ロイヤルハウジング、ポラスグループ、東宝ハウスグループ、オークラヤ住宅、CENTURY 21、大阪宅建協会、京急不動産 ほか
最大同時査定依頼 9社
対応エリア 全国 ※一部未対応
運営会社 ヤフー株式会社、SREホールディングス株式会社

売却仲介を依頼する際によくある質問

不動産会社への依頼時によくある質問と、その回答をご紹介します。

Q.まだ売却時期が決まっていないが、査定してもらえる?

A.査定してもらえます。査定結果を見てから、売却時期の検討を始めても問題ありません。

Q.住宅ローン完済前だが、売却できる?

A.売却できます。ただし、売却の完了時に住宅ローンの残額を一括返済することが条件になります。そのため、まずは査定を受けて住宅ローンの完済が可能かどうかを確かめましょう。

大手不動産会社に売却仲介を依頼するメリット・デメリット

大手不動産会社に売却仲介を依頼するメリット・デメリット

ここでは、大手不動産会社に売却仲介を依頼するメリットとデメリットを紹介したいと思います。

大手不動産会社に依頼するメリット

顧客数が多い

大手の不動産会社に仲介を依頼する一番のメリットは、やはり顧客数が多いことです。大手は店舗数も多く、買主の情報を全国から集められます。

そのため、多くの買主に対して販売活動を行えるので、スピーディーな売却が可能となります。

幅広い広告活動を行える

幅広い広告活動が行えるのも大手不動産会社のメリットです。

大手はポータルサイトに安い広告料で物件情報を載せることができます。

さらにポータルサイトの広告料が安ければ、その分、新聞の折り込みチラシやダイレクトメールでの情報送信、投げ込みチラシなど、そのほかの広告活動に費用を回すことができます。

したがって、大手不動産会社に依頼すれば多くの買主に物件の情報に触れてもらえる可能性が高まります。

大手不動産会社に依頼するデメリット

相場より大幅に高値での売却は成立しにくい

大手不動産会社はたくさんの取引事例を持っているので、相場観も成熟しています。そのため、チャレンジングな価格設定には慎重になる傾向があるようです。

また、大手不動産会社はその規模の大きさから、「両手仲介」を行うケースも多いです。

両手仲介とは、1つの不動産会社が、ある物件の売主に対しても買主に対しても仲介を行うことを言います。不動産会社にとっては、売主・買主の双方から仲介手数料を得ることができるというメリットがあります。

売主の仲介だけを行う場合は、できるだけ高く売ったほうが仲介手数料も高くなりますが、両手仲介の場合は多少売買価格が下がっても、ダブルで仲介手数料が入ってくるので、利益としては大きなものになります。つまり、売買を成立させるために「安く買いたい」買い手の意向が反映されやすいということです。

これらの理由から、相当に高額な売却価格を狙うには、大手不動産会社はどちらかというと不向きだといえるでしょう。

あくまでかなり高い売却額が狙いにくいというだけで、相場の範ちゅうでできるだけ高く売る努力はもちろんしてくれます。

地域のネットワークに精通していない可能性がある

大手不動産会社は、長年地元に密着している中小の不動産会社に比べて、地域のネットワークに精通していない可能性があります。

中小企業であればその地域の特色をよく理解しており、その地域限定で不動産を探している買主が集まる可能性が高くなっています。

大手の強みは全国の買主に紹介できるところではありますが、地域の方が地域の不動産を買うという事例は多くありますので、その点は地元に根付いた中小の不動産会社には及びません。

ただ、最大手の不動産会社については営業所の数が非常に多く、各営業所が周辺地域の情報をしっかりと集めているでしょうから、一概にはいえません。

この章の重要ポイントまとめ
  • 多くの買い手に対する強い情報発信力が最大の強み
  • 大手だから高値で売りやすい、というわけではない

不動産会社を選ぶ際の注意点

不動産会社を選ぶ際の注意点

不動産会社を選ぶ際の注意点をご紹介します。

査定額される額よりも見積もりの根拠を明確にしておく

不動産を売却する際には、できるだけ高い値段で売りたいと思うのは当然のことと思います。

複数社に査定を依頼し、一番高い査定額を提示してくれた不動産会社に売却を依頼すれば、高額売却が実現しそうにも思えますが、査定はあくまで査定であり、実際に売れる金額を保証するものではありません。

不動産は、立地条件、物件の状態、買主の経済的な状況など、さまざまな条件の下、実際に取引される価格が決定します。

そのため、査定額が提示された際には、査定額の算出の根拠、その価格で売れる理由や具体的な販売プランなどについても、確認を行うことをおすすめします。

所有する不動産の売却に強い会社に依頼する

一口に不動産の仲介を行っていると言っても、マンション、戸建て、土地など、どの不動産を得意にしているかは会社により変わります。そのため、どの不動産が得意であるかは依頼前に確認しておくのが安心です。

実際に確認する方法は、ホームページで過去の取扱いの件数の多さを把握するか、担当者に直接、販売実績や販売活動、販売までの平均期間などを尋ねるようにしてください。

囲い込みを行わない会社か確認する

囲い込みとは、不動産会社が、他社から紹介された購入希望者をシャットアウトする行為です。

仲介業においては売主、買主双方から仲介手数料を得ることができれば、それぞれから法律で定められた上限までの仲介手数料を得ることができます。

しかし他社から紹介された購入希望者に不動産を売却した場合、売主からしか仲介手数料を得ることができません。

そのため、不動産会社によっては他社から購入の希望があったとしても、自社での仲介手数料の獲得を狙って断る場合があります。

囲い込みが行われた場合、売却までの期間が長期に渡る可能性があることと、実際の売却額が査定額より大きく下がってしまう可能性があります。

不動産業者が悪質な場合は不動産協会などに相談を

本来あってはならないことですが、

  • 広告宣伝費を要求される
  • 法令で定められた仲介手数料より多い金額を要求される

といったことを行う不動産会社もいないとは言い切れないのが事実です。

不動産の仲介においては、普段行わないような広告活動を行った場合を除いては、仲介手数料を用いて広告宣伝を行いますので、基本的に仲介手数料以外に料金が発生することはありません。

また、仲介手数料は法令にて以下の通り上限が定められています。

売買価格(消費税を含まない) 仲介手数料限度額(消費税を含む)
200万円以下 売買価格の5%+消費税
200万円超 400万円以下 売買価格の4%+2万円+消費税
400万円超 売買価格の3%+6万円+消費税

参考:国土交通省|宅地建物取引業者が宅地又は建物の売買等に関して受けることができる報酬の額

そのため、この金額以上の仲介手数料を要求してくる不動産会社は法令違反ということになります。

万が一、悪質な不動産会社に依頼をしてしまった場合には以下の場所へ相談を行ってください。

●公益社団法人 不動産保証協会
●公益社団法人 全国宅地建物取引業協会連合会

また、以下のサイトでは過去に宅地建物取引業法に違反し行政処分を受けた業者を調べることができます。

処分後に改善を行っていることが考えられるため、以下のサイトに載っている業者が一概に悪質であるとは言い切れませんが、参考の一つにしてください。

●国土交通省ネガティブ情報等検索システム<宅地建物取引業者>

まとめ

不動産会社はたくさんあるためにどの企業を選ぶのか迷われてしまうと思います。大手には大手の、地元に密着した中小には中小の良さがあります。

ご自身が持つ不動産の特徴を把握しながらどの不動産会社を選ぶか判断するようにして下さい。

業界をリードする超大手6社の査定価格を比較できます

6社計870店舗で幅広い地域をカバー
年間成約11万件以上の高い売却力
▸年間の購入相談36万組以上で買手が多数
▸営業担当者の宅建保有率96%以上で安心
▸大手ならではの豊富な売却サポート

・売却時期が決まっていなくても査定可能です
・査定結果はメールでも受け取れます

すまいValue公式サイトへ